地震の揺れを半減させる、今までにないまったく新しい地震対策の方法です。
表面波探査による地盤調査方法をイラストやアニメーションを使ってやさしく解説しています。
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地盤減震システムの3つの特徴
- 地盤減震システムは住宅に入力する震度5（最大200ガル）以上の地震をカットします。
- 地盤減震システムは建物と地盤の共振現象をカットします。
- 地盤減震システムの費用は免震住宅の約3分の1とローコストに施工できます。
大地震の地震力をカット。震度5（最大200ガル）以下に減震
兵庫県南部地震（阪神淡路大震災：1995年1月）を例に説明します。
ミニチュア模型による実験動画はこちら
- 一般住宅（耐震等級1相当）
- 一般構造設計の住宅が兵庫県南部地震クラスの大地震に遭うと、2階床面上の揺れ幅は15cm前後となり、筋交や合板に破断が起き、倒壊の恐れが出てきます。
倒壊に至らなくても、室内の家具等の破損や転倒により、人命や財産が危機に見舞われる可能性が大きくなります。
- 地盤減震システム採用の住宅
- 地盤減震システムで建てられた住宅は、地盤そのものが地震のエネルギーを吸収してしまうため、同じ2階床面上の揺れ幅は2cm前後。
従って住宅は損傷しないばかりでなく、室内の家具なども影響を受けないので、大切な人命や財産を保護することができます。
建物と地盤の共振現象をカット
関東大震災時の大被害は、建物と地盤の共振が一大要因であったとされています。
関東大震災の時、民家や蔵は大被害を受け、その多くが倒壊しました。
地盤は地震によって大きく震動する周期と震動しない周期が混在しており、これを地盤の「応答特性」と呼んでいます。
また、建物も地盤とまったく同じように「応答特性」を持っており、地震の発生により、両者の特性が重なり合い『共振』現象を起こし
、建物は何倍にも増幅されて振動し、被害を一層大きくしたものと分析されています。
この地盤減震システムは地震力と慣性力、それに滑りを利用して、大被害の元凶である共振現象をカットします。
また、現在の住宅は、殆どが地震対策として剛構造になっています。しかし、例え剛構造であっても、地盤と組み合わさった場合必ずしも地震に強いとは言い切れません。
建築前に表面波探査機による地盤調査をして「応答特性」を把握しておく事が必要です。 住宅はその設計値からおおよその応答特性が分かりますので、地盤の応答特性と重ならないように設計する事が肝要です。 地盤減震システムの採用により、この「共振現象」問題が一挙に解消できます。
兵庫県南部地震・鳥取県西部地震から学んだこと
「兵庫県南部地震の被害状況を調査中、被害の無い住宅の周囲に基礎が十数cmズレた跡が発見された。根入れの深さの浅いベタ基礎であったため、住宅が基礎ごとズレ、地震力を吸収したため、周囲に大きな被害が生じているにもかからわず、無被害だったと推定される。同じ現象が、平成12年の鳥取県西部地震の際にも確認された。」
以上のコメントは、兵庫県南部地震（阪神淡路大震災）・鳥取県西部地震の被災状況をつぶさに観察した、公的機関の専門家の話です。 このエピソードも地盤減震システムの開発のヒントになりました。