なぜ地盤調査を行わなければならないのか、博士と一緒にやさしく学ぶ表面波探査法を一緒に学んでみませんか。

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地盤調査とは?

 皆様は地盤調査についてご存知ですか?
住宅を建てる際には、現在ではほとんどの場合、地盤調査が行われています。なぜ地盤調査を行わなければならないのか、一緒に学んでみませんか。

地盤調査とは?

 地盤調査は、その地盤がどれだけの重みを支える力があるのかを調べるために行います。 地耐力調査ともいいます。 地耐力が足りない地盤は、住宅などの重みを支えられず、地盤が沈んでしまい、建物が傾いてしまうことがあります。 これを、不同沈下といいます。

不同沈下

 日常生活に支障をきたすほどの不同沈下を起こしてしまった物件を修正する工事には数百万円もの費用がかかる場合もあります。 また、物件の価値自体も非常に下がってしまいます。
不同沈下を起こさないために、しっかりとした地盤調査が必要となるのです。

住宅の地盤調査の手法としては、表面波探査法やスウェーデン式サウンディング試験(SS試験)などがあります。
地盤調査を行った結果、「住宅をたてるには地耐力が足りない」、そんな場合には、地耐力を向上させるための、地盤対策工事や地盤改良工事が必要となります。

不同沈下
地盤調査をおろそかにしたり、調査結果を考慮せずに施工するとこんなことに・・・

不同沈下事故は、誰の責任?

上のイラストのように、基礎に亀裂が入ったり、雨が吹き込む、サッシの鍵がかからないなどの弊害が 出る不同沈下事故が起きた場合、誰の責任になるのでしょうか?
答えは、住宅設計者、すなわち住宅を建てる会社が、不同沈下を起こさない住宅を建てる責任があるのです。
2000年4月に「住宅の品質確保の促進などに関する法律」が施行されました。
これによると、施工者は引渡から10年間は不同沈下が生じた場合、無償で修復などをしなければならない義務があると規定されています。

※ちなみに不同沈下事故が起きてしまった場合にかかる費用は、沈下修正工事費(500〜800万)。 傾いたために生じた内装のやりかえ(数十万) 。 場合によっては1000万近い金額になります。ただし、これは修正工事が可能であった場合の話です。 状況によっては、修正工事ができない場合もあります。 この場合は建物を取り壊し、建て替えをしなければならないと言うことになります。

過剰な地盤改良工事

では、どんな地盤でも地盤改良工事を行っておけばよいということになるのでしょうか?
日本の住宅地は、むしろ充分な地耐力がある地盤の方が多いのが通常です。
充分な地耐力があるのに地盤改良工事を行うことは、コストの無駄です。また、地盤改良工事の種類によっては地下の環境を汚染する一因となることもあります。
地盤改良工事は出来るだけ最低限に抑えることも必要なのです。
そのためには、「しっかりとした地盤調査を行うこと」が非常に大切です。

基礎が基本。それは地盤調査から

地盤調査とは、「地盤の状況を見極めて、住宅を建てても大丈夫か、大丈夫でなければどのような手立てが必要か」ということを明確にするために行います。
建物のプランなども考慮し出来るだけ正確な線引きが求められ、またその責任は設計者が担っているということ忘れてはいけません。

※このHPではこのように定義しています。

地盤改良工事
○表層改良工事 ○柱状改良工事 ○既製杭工事
地盤対策工事
○再転圧 ○砕石置き換え工事 ○深基礎など

表面波探査法とSS式の違い