表面波探査法による住宅地盤調査のビイック株式会社

ボーリング調査とは?地盤を測る目的と調査結果の見方や費用について解説します

地質調査のひとつであるボーリング調査は、大規模な建物の安全性や適切な基礎設計をするうえで欠かせない工程です。本記事では、地質調査やボーリング調査の概要や目的だけでなく、調査結果の見方や費用相場についても解説します。

建物を安全に建てるためには、地盤の強度や特性の正確な把握が欠かせません。地質調査の1つに「ボーリング調査」があります。専用の機械を地中に打ち込み、地盤の固さを調べたり採取した土のサンプルを分析したりして、地層構成などを調査します。
なかでも、地盤の固さを示す「N値」や土の種類を表す「土質分類」といったデータは、基礎設計や地盤補強の判断に直結します。
主な用途としては、中規模から大規模な構造物を建設する際に用いられるケースがほとんどです。

このコラムでは、調査結果の見方や費用について説明します。また、ボーリング調査を含む地質調査の必要性だけでなく、調査結果の見方や費用の相場についても、わかりやすく解説します。

そもそも地質調査の目的は?
地質調査とは、地盤や地層の構造、性質、成因を科学的に解明するための調査であり、建設工事や防災対策、資源開発、環境保全など、幅広い分野で欠かせないものです。
簡潔に言えば、地質調査は私たちの生活を守るために必要不可欠であり、安全で持続可能な社会を実現するためには適切な地質調査の実施が欠かせません。
まず、安全性の確保は地質調査の最も重要な目的のひとつです。建物やインフラを設計・施工する際は、地盤の強度や安定性の把握が必要です。
不適切な地盤評価のまま工事を進めてしまうと、地盤沈下を引き起こし不同沈下してしまうなどの問題が発生し、場合によって健康に害を及ぼすなど深刻な被害をもたらす可能性があります。
次に、防災対策の観点 からも、地質調査は欠かせません。日本は地震や土砂災害が多発する国であり、被害を最小限に抑えるためにはあらかじめ危険箇所を特定し、適切な対策を講じる必要があります。
地すべりや土石流が発生しやすい地形や活断層の位置を調査し、危険地域を特定することで、防災計画や避難対策を立案できます。
さらに、資源開発や環境保全の観点からも地質調査は不可欠です。鉱物資源や地下水を効率的、かつ安全に利用するためには、地下の地質構造や水脈の分布を正確に把握しなければなりません。
適切な調査をせずに開発を進めてしまうと、環境破壊や資源枯渇を招くおそれがあり、結果として、将来的に資源の利用が難しくなったり、地域の自然環境に悪影響を及ぼしたりする可能性があります。

また、地質調査の結果は、社会インフラの維持管理にも活用されます。老朽化が進むインフラの健全性を評価し、適切な補修工法を選定するためにも、地盤や基礎構造の現状把握が必要です。これにより、インフラの長寿命化を図るとともに、コスト削減や事故防止にもつながります。

地質調査は安全性の確保、防災対策、資源活用、環境保全、インフラ維持管理といった多面的な目的を持ち、社会基盤を支える不可欠な取り組みです。適切な調査と活用を通じて、持続可能で安全な社会を築くことが求められています。
上記のような場合に、これから説明するボーリング調査が利用されています。尚、戸建て住宅等の小規模な場合では、もう少し簡易的な地盤調査が利用されることがほとんどです。

ボーリング調査とは?
ボーリング調査とは 、ボーリングロッドと呼ばれる鉄の筒を地面に打ち込んで行う地質調査のひとつです。ボーリング調査のなかにも、孔内載荷試験や現場透水試験、標準貫入試験などいくつか種類があります。

もっとも一般的なのが標準貫入試験 で、63.5㎏のハンマーを76㎝の高さから自由落下させ、サンプラーを30㎝貫入させるのに要した打撃回数をN値として記録する方法です。軟質な地盤から硬質な地盤まで幅広く採掘可能で、地盤の強度だけでなく直接土を採取できるため正確な土質判定も期待できます。

ボーリング調査の目的は、建設や土木工事における地盤の特性を把握し、安全かつ適切な設計を行うことです。具体的には、建築物や構造物を支える地盤の支持力を評価し、地盤改良が必要かどうかを判断します。

軟弱な地盤に建築物を建てた場合、建物をしっかりと支えることはできません。そのため、建築物を建てるのに適した地盤か調べる必要があります。

また、建築するために杭工事を採用した場合、しっかりと支持できる層まで杭を打ち込む必要があるでしょう。ボーリング調査をすることで、建築物を建てるのに適した地盤なのか、地盤改良が必要なのか判断できるだけでなく、杭工事における必要な杭の長さや本数などを決めるのにも役立ちます。

調査結果(ボーリングデータ)の見方
ボーリング調査の結果をもとに、作成された資料が「ボーリング柱状図」です。柱状図とは、地盤の状態を評価した資料で、地盤の状態を把握するだけでなく、基礎の設計などにも役立ちます。

ボーリング調査で明らかになるのは、簡単にいうと地盤の強さです。とくに「N値」と呼ばれる値が重要で、N値の数値によって地盤の硬さが分かります。

そもそもN値とは、地盤の強さを示した数値で、建設の安全性を判断するために不可欠な情報です。住宅を建てる際には、数式にあてはめて換算N値を算出し、地盤改良の必要性について判断します。

たとえば、粘性土の場合、0〜4であれば「柔らかい」、5〜14で「中位」、15以上で「非常に硬い」と判断されます。一方、砂質土の場合は、0〜10は「ゆるい」、10〜30は「中位」、30以上は「密」です。

ほかにも、ボーリング調査では土の密度や地盤の種類、地盤の弾性係数なども把握可能です。なかでも「弾性係数」は地盤の変形のしやすさを示す数値で、杭の設計時に活用されるデータです。これにより、建物の設計におけるリスク低減に役立ちます。

ボーリング柱状図には、標尺や厚層、深度、色調、土質の区分、密度などさまざまな情報が記載されています。正しい見方を知らなければ、正確な情報を読み取ることはむずかしいでしょう。下記は、具体的な記載項目と内容をあらわした表です。

記載項目 内容
孔口標高 地質調査を行った孔の標高
標尺 地面からの深さ
層厚 各地層の厚さ
標高 各層境界の高さ
深度 各層境界の地表面からの深さ
柱状図 土の種類を記号で表現したもの
土質区分 土の種類を名称で表現したもの
色調 土層の色
相対密度・相対調度 土の締まり具合
記事 土質を細かく記載したもの
孔内水位 ボーリング孔内の水位
打撃回数 N値
貫入量 貫入した深さ

ボーリング調査の費用は?
ボーリング調査による地質調査の費用は、30万円程度が相場とされています。ただし、実際の費用は現場の状況によって大きく変動するため、事前に確認が必要です。

ボーリング調査は、やぐらを組み、滑車やロープ、ハンマーなどを用いて調査する方法です。調査機器が大型で作業工程もあり、大掛かりな調査方法です。他の調査方法に比べると費用は高い傾向にあります。

ボーリング調査による費用が変動する主な要因は、 地質調査する地盤の状態や範囲、深さ、場所などが影響します。たとえば、範囲が広くより深い層まで調査する場合は、調査に必要な機材が増えるだけでなく多くの作業時間が必要です。

また、地盤が軟弱な場合や傾斜地などの地質調査をする際、作業がしづらいため作業効率が下がります。専用の採掘機械を用いる場合もあり、さらに費用が増加するでしょう。

加えて、調査現場の環境やアクセス状況も費用に影響を与える要因です。重機や機材の搬入が困難な立地では、運搬費や交通費が別途発生する可能性があります。地質調査を依頼する際には、ある程度予算に余裕をもって依頼しましょう。

ビイックでは、無駄な地盤改良判定をなくす表面波探査法により地盤調査を行っています。セカンドオピニオンとして無料相談も承っております。

まとめ
ボーリング調査とは、ボーリングロッドと呼ばれる鉄製の筒を地面に打ち込んで行う調査のことです。地盤調査の一種で、軟質な地盤から硬質な地盤まで幅広く調査可能です。

また、直接土を採取して分析できるため、正確な土質判定ができる利点があります。費用の相場は、30万円程度ですが、調査する地盤の状態や範囲、場所などによって変動します。

地質調査は、地盤や地層の構造や特性を解明するために必要な調査で、安全性や環境への影響を適切に評価するために欠かせません。

不適切な地盤評価のまま工事を進めると、地盤沈下といった深刻な問題が発生し、人命や財産に大きな被害をもたらすおそれがあります。

ビイックは、45年以上にわたる豊富な実績をもつ戸建て住宅や小規模建物向け地盤調査の専門会社です。地盤の強度を非破壊で判定できる「表面波探査法」を採用し、過剰な地盤改良工事を避け、公平な立場で地盤の判定をしています。戸建て住宅や小規模建物向けの地盤については是非、お問い合わせ下さい。
尚、弊社は、ボーリング調査を行なっておりません。大規模建物の基礎設計や工事向けの地盤調査をご希望の方でしたら専門の調査会社をご紹介することも可能です。

〇ビイックでは、下記無料サービスも実施中です。
【その1】地盤調査結果のセカンドオピニオンをおこないます
地盤改良工事判定など納得できない地盤調査結果がございましたら、弊社までお送りください。
「表面波探査法」で再度調査した場合の結果予測をお伝えいたします。

【その2】近隣地盤調査結果検索サービス
建築予定地周辺の「表面波探査法」による地盤調査結果をお調べいたします。
いつも地盤改良工事が必要と判定されている場所でも、「表面波探査法」だと回避できる可能性があります。

上記、お問い合わせはこちらをクリックしてください。

 

 

 

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