旧地盤保証　安住・PLUS

【旧地盤保証】（2020年3月31日販売終了）

すでにお申込みいただいております安住・PLUSの保証物件に於きましては保証期間満了まで問題なく効力は持続いたしますのでご安心ください。
安住・PLUSに代わる商品として2020年4月1日より 「安住α」 をリリースいたしました。詳しくはこちら

地盤保証　安住

大きな安心をサポート

表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。

基礎着工日から保証開始

基礎着工時から地盤保証が開始しますので、建築中の不同沈下に対しても保証が適用されます。

NPO法人の保証

保証団体であるNPO住宅地盤診断センターは、現在約100社の地盤調査会社（法人会員）で構成されています。
たとえ会員企業が倒産したとしても、NPO法人は支障なく運営していくことができますので、保証期間中の地盤保証の効力が失われることはありません。

大手損害保険会社と保険契約を締結

NPO住宅地盤診断センターは大手損害保険会社と保険契約を締結し、資力の心配なく地盤保証が行える仕組みを構築しております。

「安住」保証概要

保証商品	安住
保証団体	NPO住宅地盤診断センター
調査方法	表面波探査法による地盤調査
保証対象	木造・軽量鉄骨造3階建以下の建物 （工場・倉庫につきましてはお手数ですがご相談下さい） 延床面積300㎡以下・軒高10m以下
保証限度額	最大2,000万円まで
保証期間	引渡し日より満10年間（建築期間含む）

※ビイック㈱による解析・判定に則って設計・施工を行った物件に限ります。

地盤保証 安住 PLUS

より大きな安心をサポート

表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。

基礎着工日から保証開始

基礎着工時から地盤保証が開始しますので、建築中の不同沈下に対しても保証が適用されます。

NPO法人の保証

保証団体であるNPO住宅地盤診断センターは、現在約100社の地盤調査会社（法人会員）で構成されています。
たとえ会員企業が倒産したとしても、NPO法人は支障なく運営していくことができますので、保証期間中の地盤保証の効力が失われることはありません。

大手損害保険会社の賠償責任保険契約証明書を物件ごとに発行

NPO住宅地盤診断センターは、大手損害保険会社と保険契約を締結し、10年間資力の心配なく地盤保証が行える仕組みを構築しました。
物件ごとに地盤保証書とともに大手損害保険会社との保険契約が存在することを証明する「賠償責任保険契約証明書」を添付いたします。

ビルダー様倒産時はお施主様へ保証

保証期間中に保証加入会社様（ビルダー様・住宅供給業者様等）が倒産した場合には、対象物件のお施主様に対して、保証が引き継がれます。

「PLUS」保証概要

保証商品	PLUS
保証団体	NPO住宅地盤診断センター
調査方法	表面波探査法による地盤調査
保証対象	木造・軽量鉄骨造3階建以下の建物（工場・倉庫につきましてはお手数ですがご相談下さい） 延床面積1,000㎡以下・軒高10m以下
保証限度額	最大5,000万円まで
保証期間	引渡し日より満10年間（建築期間含む）

※ビイック㈱による解析・判定に則って設計・施工を行った物件に限ります。

【旧保証内容】地盤保証 安住 PLUS-L

2020年3月31日までにお申込みいただいた物件に関しましては、保証期間満了まで従来通り下記基準での問題なく効力は持続いたしますのでご安心ください。
新基準の安住PLUS-Lの情報はこちら

 

20年保証で大きな安心を長期にサポート

表面波探査法による地盤調査の結果に基づいて適切な地業・地盤対策・改良工事及び基礎の設計・施工を行ったにもかかわらず、不同沈下が発生し建物に障害が生じた場合、地盤と建物の修復工事を行います。

基礎着工日から保証開始

基礎着工時から地盤保証が開始しますので、建築中の不同沈下に対しても保証が適用されます。

NPO法人の保証

保証団体であるNPO住宅地盤診断センターは、現在約100社の地盤調査会社（法人会員）で構成されています。
たとえ会員企業が倒産したとしても、NPO法人は支障なく運営していくことができますので、保証期間中の地盤保証の効力が失われることはありません。

大手損害保険会社の賠償責任保険契約証明書を物件ごとに発行

NPO住宅地盤診断センターは、大手損害保険会社と保険契約を締結し、20年間資力の心配なく地盤保証が行える仕組みを構築しました。
物件ごとに地盤保証書とともに大手損害保険会社との保険契約が存在することを証明する「賠償責任保険契約証明書」を添付いたします。

ビルダー様倒産時はお施主様へ保証

保証期間中に保証加入会社様（ビルダー様・住宅供給業者様等）が倒産した場合には、対象物件のお施主様に対して、保証が引き継がれます。