表面波探査法の地盤調査結果ってどう見るの?調査結果と基礎判定を解説

表面波探査法は他の地盤調査よりも無駄な地盤改良工事が無くなる調査方法です。地盤調査結果の見方や考え方が分かると、表面波探査法のメリットをよりご理解いただけます。この記事では、表面波探査法の特徴から計測データの見方と基礎判定の考え方と沈下量計算について解説します。

弊社ビイック株式会社は、表面波探査法による地盤調査を実施しています。表面波探査法は、主に住宅の基礎の設計を目的とした地盤調査で採用されています。
国交省告示1347号では、基礎の設計において地盤の固さと変形を考慮することとされています。
表面波探査法は、地盤の固さ(支持力)と沈下量が分かるため国交省告示1347号に合致する調査方法です。

ここでは、地盤調査結果の見方や基礎判定結果の考え方を解説いたします。
地盤保証をご利用の場合は、必ず地盤調査報告書に記載のある基礎判定結果に従って基礎を施工して頂く必要があります。
是非、本記事をご確認いただき間違いのない基礎施工を実施して頂けますと幸いです。

表面波探査とは
表面波探査法は、国交省1113号に記載のある地盤調査方法の「6.物理探査」に該当します。
地盤に穴を開けずに地盤に振動を与えて、その振動が地盤の中を伝わる速度から地盤の固さを調べる方法です。
この技術は、弊社が開発し地盤調査機を製造し販売しています。導入頂いた調査会社様とネットワークを組み全国にて地盤調査の実施が可能です。

【表面波探査法の主な特徴】
・盛土境界や地層境界が分かる
・地層ごとの支持力(固さ)がわかる
・1cm単位の地層境界の深さ、1kN/㎡単位の支持力が分かる
・建物を建てた後の地盤の沈下量を計算することができる。

地盤調査の多くは、直接基礎判定(布基礎・ベタ基礎)か杭形状の地盤改良工事の2つしかありません。
表面波探査法は、上記特徴を生かすことで地盤改良工事が必要な地盤でも杭工事だけでなく、費用を抑えた地業を提案することができます。
なるべく費用を抑えた無駄の無い基礎判定を提案しています。

表面波探査法の詳しい説明はこちらよりご確認ください(ビイックホームページにリンクしています。)

次に、具体的な表面波探査法による基礎判定の一例を解説します。

表面波探査法の地盤調査結果の見方

・支持力計算結果について
弊社からご提出させて頂く地盤調査報告書の6ページに「支持力計算結果」を表示したグラフがあります。
このグラフは、建物配置の計5か所を計測した各測点の支持力値を地層ごとに表記しています。
基礎判定の根拠を分かり易くするため下記のラインを入れています。
青ライン:設計GL
緑ライン:根切り深度
赤ライン:判定深度(建物荷重を満たしていない最下層)

基礎判定例①:「ベタ基礎」

(基礎判定条件)
・建物の設計荷重:20kN/㎡
・設計GL=BM+180
・基礎外周部根入れ深さ:設計GL-250

基礎根入れ以深から建物の設計荷重を満たしており、何ら地盤に対する対策が必要ないため直接基礎「ベタ基礎」の判定になります。

基礎判定例②:「ベタ基礎+基礎下砕石厚300mm」

網掛けの部分は、建物の設計荷重未満となっています。
基礎の根入れ深さ(設計GL-250)から支持力が不足している厚さ300mm分を砕石にて置き換える判定となります。

基礎判定例③:「部分砕石置換」

以上のように表層部分が建物荷重以下の地盤であっても、全体か部分的に砕石で置換えることで大規模な地盤改良工事を回避します。
表層部分の軟弱層が厚く砕石で置換えることができない地盤の場合は、表層地盤改良やシート工法などを採用します。
杭形状の地盤改良工事は、改良費が高額なだけでなく地下埋設物の扱いとなり不動産価値を下げてしまう可能性があります。なるべく杭形状の地盤改良を避けた判定を行っています。

・沈下量計算について
国交省告示1347号(第1)では、地盤の許容応力度(支持力)によって布基礎かベタ基礎、地盤改良工事を選択することが記載されています。
また、国交省告示1347号(第2)では、建物を建てた時に地盤に変形及び沈下が生じないことを確かめることとされています。
確認申請機関から、「地盤に変形及び沈下が生じないことを確かめたのか」と疑義があがることがあります。
表面波探査法は、地盤の支持力と沈下量を計算することができるため告示1347に合致した地盤調査結果を提供することができます。

①地層ごとの即時沈下量と圧密沈下を計算し、測点毎に加算した値を沈下量としています。
②建物の大きさと各測点の沈下量から予測した建物の傾きを計算しています
尚、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」(品確法)では、6/1000以上の勾配の傾斜があるときに構造耐力上主要な部分に瑕疵が存する可能性が高いとされています。この基準から、多くの地盤保証の保証適応範囲の傾きは、5/1000~6/1000以上となっていることが多いようです。

以上が表面波探査法による地盤調査結果の基本的な考え方になります。
ここに記載した基礎判定内容は、代表的な例です。基礎判定内容が分からないなどご不明点が御座いましたら、弊社までお問合せ下さい。

ビイックの無料サービスについて
【その1】地盤調査結果のセカンドオピニオンをおこないます
地盤調査を実施し地盤改良工事が必要と判定され、疑問や納得できないことがありましたら地盤調査データをお送りください。「表面波探査法」で再度調査した場合の結果予測をお伝えいたします。
【その2】近隣地盤調査結果検索サービス
建築予定地周辺の「表面波探査法」による地盤調査結果をお調べいたします。
いつも地盤改良工事が必要と判定されている場所でも、「表面波探査法」だと回避できる可能性があります。
是非、ご相談ください。

ご相談は、弊社営業部(03-3947-5800)にご連絡頂くか、下記ホームページよりお問い合わせください。
ビイックホームページからのお問合せは、こちらをクリックしてください。

また、弊社ホームページにて「表面波探査法」による全国地盤情報を閲覧することが可能です。
下記イラストをクリックして頂き、是非調査前にご確認ください。